災害医療マニュアル策定

南海トラフ巨大地震を想定し豊川市民病院

　豊川市民病院が南海トラフ巨大地震を想定した「災害医療マニュアル（地震）」を策定した。災害対応機能や初動における部署別のアクションカード、手当ての緊急度によって優先順位を付けるトリアージ方法などを網羅しており、「災害拠点病院」としての機能の一層の強化を図る。
　震度５弱以上の地震による被害の発生や東海地震注意情報の発令時、同院には「病院災害対策本部」が設置される。マニュアルには、職員の役職・部署ごとの活動内容や、情報収集手段や関係機関・避難所の連絡先、施設機能の概要やＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）の受け入れ、ヘリコプターの確保などを全１３５㌻でまとめた。
　着任したばかりの職員でもすぐ行動できるように、Ａ４サイズ１枚の用紙に必要となる行動を要約したアクションカードも掲載。自分や患者の安全を守ることに始まり、職員の収集や状況報告、避難や手術対応などが具体的に記される。
　また、発災直後の対応が予想されるトリアージでは、傷病者の緊急性・重症度に応じて緑、黄、赤、黒の４色に分類し、患者へのタッグ装着や識別方法、対応順序やエリアごとで必要となる物品や保管場所などを記載している。
　消防法に基づく消防防災計画は策定していたが、災害医療に主眼を置いたマニュアルがなかったため、一昨年度から策定を進めていた。今後はこれに沿って防災訓練を行い、改善点を反映させ、より的確な災害対応ができるように取り組む。
　同院は免震構造が施され、ＤＭＡＴ２チーム、非常用発電設備、入院患者３日分の備蓄食料を備える。10月には上水道の80％をカバーできる地下水利用システムの稼働や、災害医療時の職員用食料の備蓄、業務継続計画（ＢＣＰ）の策定などを予定しており、訓練には引き続き連携協定を結ぶ宝陵高校や豊橋創造大学の学生も参加する。
　災害拠点病院は県内や近隣県で災害が発生し、通常の医療体制では被災者への適切な医療措置が難しい場合、傷病者の受け入れや医療救護班の派遣を行う病院。東三河では豊橋市民病院、国立病院機構・豊橋医療センター、新城市民病院も指定されている。
（由本裕貴）