五輪ホストタウン登録を目指す田原市

　２０２０年東京五輪・パラリンピックの「ホストタウン」登録に向け、田原市が動き出す。登録を推進していくための経費として２００万円を計上した一般会計補正予算案を来月の６月定例市議会に提案する。サーフィンが盛んで世界最高峰の国際大会も今年開催される同市は、同五輪で新たに採用されるサーフィン競技の強豪国・オーストラリアのホストタウンを目指す。
　田原市はこれまでも登録を検討していたが、昨年12月、国際サーフィン大会「２０１８アーバンリサーチＩＳＡワールドサーフィンゲームス」（９月15～22日）の開催決定が契機となった。同大会の準備を進める中、オーストラリアのサーフィン協会と縁ができた。
　オーストラリアは、男女ともサーフィンの強豪国。サーフィンと観光を連動させる「サーフタウン構想」の実現を掲げている市は、ホストタウンを通じ、田原の魅力を高められ、応援による地域の一体感も醸成できることなどから登録を目指す。
　補正予算案が可決されれば、本格的な取り組みを開始、組織を設立し、交流事業などについても協議していく。
　東三河では、豊橋市がリトアニア、ドイツのホストタウンに登録されている。
（中村晋也）