糸魚川大火から対応学ぶ

　豊川市のＮＰＯ法人・穂の国まちづくりネットワーク（神谷典江代表）と市は16日、市勤労福祉会館で穂の国まちづくり講演会「糸魚川市大規模火災～大火を経験し伝えたいこと～」を開催。新潟県糸魚川市消防本部消防防災課長の竹田健一氏（53）が講師を務め、来場した約３００人に大規模火災への対応で得た教訓を明かした。
　２０１６（平成28）年12月22日、糸魚川市駅北側で発生した大規模火災では、強い南風の影響もあり延焼地域が広がり、死者こそ出なかったが約４万平方㍍で１４７棟の住宅や店舗が被害を受けた。鎮火まで約30時間を要する大火となり、当時竹田氏は災害対策本部で対応に当たった。
　火災概要をはじめ、消火活動や避難所の設置、マスコミ対応などを説明。１時間に１回の頻度で行政防災無線で避難を呼び掛けたほか、消火用の水を搬送するため地元の生コンクリート組合にミキサー車を借りるなど、民間業者の協力も得たことを紹介し「関係機関とは普段から顔の見える関係を築いておくことが大切だ」と訴えた。
　現在、糸魚川市は２０２１年度までの５カ年で、被災地で復興まちづくり計画を進行中。地元で産出される国石ヒスイにかけて「カタイ絆で　よみがえる　笑顔の街道　糸魚川」を目標に、災害に強く、にぎわいのある住み続けられる街を目指して実施するさまざまな施策も紹介した。
　そして、竹田氏は「木造密集市街地などでは、気象条件がそろえば豊川市でもどこでも同様な大火は起こりうる」と呼び掛けた上で、糸魚川の出火原因がラーメン店の大型コンロの火の消し忘れだったことを挙げて「自助として火災の早期発見や初期消火よりも、まずは火事を出さない心掛けが大事」と強調。バケツリレーの写真を見せながら「ここに来ていない人にも、バケツリレーのようにきょうの話を伝えてほしい」と訴えた。
（由本裕貴）