新城で「奥三河メディカルバレープロジェクト」研修会

　新城市民病院を拠点にお年寄りら住民の健康管理や治療に役立つ技術開発を考える「奥三河メディカルバレープロジェクト」が展開されている。名古屋大学と同市、企業などの産学官で取り組んでおり、15日には同病院で研修会が行われた。
　プロジェクトは２０１８年に同市と名古屋大学が包括連携協定を結んだのを機に健康寿命の延伸や労働環境改善を目指す研究をしようと昨年から本格的に始動。同大学や理化学研究所などの研究機関、情報通信、医療製品会社などで共同事業体を立ち上げて、日常生活の動作から導き出したデータ収集と機器の開発をして疾病予防と健康管理を合わせたシステムの開発を目指している。
　この日はプロジェクトメンバーによる第５回研修会が行われた。「住民目線で考えるヘルスケア」を題材に意見交換も行われ、名古屋工業大学准教授の大塚孝信氏が「装着型の機器で高齢者の見守りに役立てることができる。研究では機器を使う人に実証実験で一定期間行うしかできないため、より長い期間使ってくれるのかが課題。実験に協力してくれる人にどうメリットを伝えるかが必要」と話した。
　同病院の中村一平医師は「新城市は市域が広いため、往診に行くのにも時間がかかる。５Ｇ（第５世代移動通信システム）を活用して問診などを行えれば移動時間を省略してほかの診察にあたることができる」、保健センターの保健師小西百子さんは「認知機能が低下している人との通信手段が必要。また通報を受けて訪れた際に施錠をどうするのかも課題」とそれぞれ新システムへの期待を込めた。
　名古屋大学の平田仁教授は「今後の研究に生かすため、住民との会話をする機会を２カ月に一度設けていきたい」と話した。
（安藤聡）