フェニックスと名古屋法務局など人権啓発で協定

　名古屋法務局と県人権擁護委員連合会、プロバスケットボールＢリーグの三遠ネオフェニックスを運営するフェニックスは６日、人権啓発活動に関する連携協定を結んだ。啓発ポスターに選手を起用するほか、バスケット教室も計画していく。
　法務局は、これまで名古屋ダイヤモンドドルフィンズ、シーホース三河の運営会社と協定を結んでいる。プロのチームスポーツで仲間を大切にする意識などが見本になるためだ。
　法務局の後藤芳昭人権擁護部長は「発信力に期待します」と述べた。
　フェニックスの鹿毛誠一郎プロモーション本部長は「チームワークの大切さを伝えていきたい」と話した。
【安藤聡】