文字の大きさ

技科大とハートセンターがスマートホスピタル実現へ

協定書を交わす寺嶋一彦学長㊧と鈴木孝彦理事長=豊橋技科大で
協定書を交わす寺嶋一彦学長㊧と鈴木孝彦理事長=豊橋技科大で
豊橋技科大と澄心会の「スマートホスピタル」の研究概要
豊橋技科大と澄心会の「スマートホスピタル」の研究概要

 最先端技術を使って蓄積データを医療現場で活用する病院「スマートホスピタル」の実現へ、豊橋技術科学大学と医療法人澄心会豊橋ハートセンターは23日、技術開発や人材育成を目的とした連携協定を結んだ。人工知能(AI)による自動問診・カルテ作成や循環器画像診断の支援システム開発とともに、医療現場で活用できる人材育成も目指す。

 東海地方有数の循環器系医療機関で知られるハートセンターの臨床経験と知見、豊橋技科大の最先端技術を生かした医工連携。技術開発と並行し、学内に研究講座を設け新技術を生かせる人材育成も進める。
 研究テーマは①音声入力でのAI自動問診とカルテ作成支援システム②AIを生かした循環器画像診断システム③スマートホスピタル実現への調査研究-からなる。
 音声入力での問診とカルテ作成は、医師や看護師との対話内容を治療や検査時に役立つ情報として文字データ化する。紙カルテ作成の作業を軽減するほか、直接対話での感染リスクも避ける。
 問診内容の文字化による診断支援に続き、将来は受付や回診も含めた自動化を目指す。専門医療用語を含む音声認識の高精度化や認識音声の処理方法、音声と文字データの使い分けなどが研究の課題にあがる。
 循環器画像診断システムでは、健常者と患者の診断画像をAIに学習させ、正常から異常傾向まで判断できる水準に高める。患者の快適利用や業務効率化による院内の混雑緩和にもつながる。
 これらの研究成果を病院全体に波及させ、スマート化を図る。将来は高度診療や遠隔手術などにつなげる。患者には遠隔診断や在宅リハビリ、日常モニタリングなど利便性を高める。
 共同研究講座は5年間で総額1億円を投じ、前半の3年で技術開発と試験、後半2年で成果を踏まえた新たなテーマ設定などを想定する。ハートセンターの医師らを客員で迎え、医療と工学で隔たる言語感覚のすり合わせから始めて医工連携を促す。
 医療法人の鈴木孝彦理事長は「情報技術の発達で、医学と工学の知見を備えた人材は世界標準化しつつある。病院も変わるべき。技科大との連携は長く続けたい」と意欲を見せた。
【加藤広宣】

 最先端技術を使って蓄積データを医療現場で活用する病院「スマートホスピタル」の実現へ、豊橋技術科学大学と医療法人澄心会豊橋ハートセンターは23日、技術開発や人材育成を目的とした連携協定を結んだ。人工知能(AI)による自動問診・カルテ作成や循環器画像診断の支援システム開発とともに、医療現場で活用できる人材育成も目指す。

 東海地方有数の循環器系医療機関で知られるハートセンターの臨床経験と知見、豊橋技科大の最先端技術を生かした医工連携。技術開発と並行し、学内に研究講座を設け新技術を生かせる人材育成も進める。
 研究テーマは①音声入力でのAI自動問診とカルテ作成支援システム②AIを生かした循環器画像診断システム③スマートホスピタル実現への調査研究-からなる。
 音声入力での問診とカルテ作成は、医師や看護師との対話内容を治療や検査時に役立つ情報として文字データ化する。紙カルテ作成の作業を軽減するほか、直接対話での感染リスクも避ける。
 問診内容の文字化による診断支援に続き、将来は受付や回診も含めた自動化を目指す。専門医療用語を含む音声認識の高精度化や認識音声の処理方法、音声と文字データの使い分けなどが研究の課題にあがる。
 循環器画像診断システムでは、健常者と患者の診断画像をAIに学習させ、正常から異常傾向まで判断できる水準に高める。患者の快適利用や業務効率化による院内の混雑緩和にもつながる。
 これらの研究成果を病院全体に波及させ、スマート化を図る。将来は高度診療や遠隔手術などにつなげる。患者には遠隔診断や在宅リハビリ、日常モニタリングなど利便性を高める。
 共同研究講座は5年間で総額1億円を投じ、前半の3年で技術開発と試験、後半2年で成果を踏まえた新たなテーマ設定などを想定する。ハートセンターの医師らを客員で迎え、医療と工学で隔たる言語感覚のすり合わせから始めて医工連携を促す。
 医療法人の鈴木孝彦理事長は「情報技術の発達で、医学と工学の知見を備えた人材は世界標準化しつつある。病院も変わるべき。技科大との連携は長く続けたい」と意欲を見せた。
【加藤広宣】

協定書を交わす寺嶋一彦学長㊧と鈴木孝彦理事長=豊橋技科大で
協定書を交わす寺嶋一彦学長㊧と鈴木孝彦理事長=豊橋技科大で
豊橋技科大と澄心会の「スマートホスピタル」の研究概要
豊橋技科大と澄心会の「スマートホスピタル」の研究概要

カテゴリー:社会・経済

 PR

PR