プログラミング教育必修化へ支援員育成

２０２０年度から小学校で必修化されるプログラミング教育。一方で、現場は教えた経験を持つ教員が少なく、専門知識を持つサポート役の不足やどのように授業に組み込むのか、課題を抱える。元システムエンジニア（ＳＥ）やテクニカルライターら女性の専門家集団「あいちロボット研究所」(豊橋市北島町)が、サポート役となるＩＣＴ（情報通信技術）の知識を持つ女性支援員の育成に力を発揮している。
　「もう少し青信号の点灯時間を長くしましょうか」。横に並んだパソコンを前に、ＩＣＴ支援員育成塾（あいちＩＣＴ推進協会主催）に集まった主婦や元教員らの女性４人が、「ブロック」を並べかえていく。
　必修化されても、どのような内容を教科の中に取り入れ、何時間やるのか、具体的な中身は学校の判断に委ねられる。教員自身が未体験のプログラミングによる授業が円滑に進むように、ＩＣＴ支援員はサポートする役割を担う。
　このため、塾では、必修化の背景を説明し、子ども向けプログラミングソフト「スクラッチ」ベースのソフトウエアを使い、楽器の音を組み合わせた曲作りや、円や三角形を描く算数、調べ学習で使えるクイズづくりなど、各科目へ落とし込んだ指導をしている。
　講師を務める元ＳＥであいちロボット研究所所長の藤川陽子さん(35)がプログラミング教育で目指すのは「夢を実現するためのプロセスを考えられる子」だ。
　必修化の背景には、情報通信の発展で変化著しい世界を生き抜くために必要な力の育成がある。プログラミング力に加え、論理的思考、問題解決能力、創造性などが得られるといわれる。
　全国の熱心な自治体には、いち早くプログラミング教育を全小学校に取り入れたり、タブレット端末を１人１台導入したりしている。東三河でも、新城市が昨年度に教員対象の研修会を行い、独自で取り入れた学校があり、豊根村も２０１６（平成28）年秋からＩＣＴ支援員を学校に配置している。昨年度、民間企業と連携しプログラミング学習ゲームの体験講座などを開催した豊橋市では、吉田方小がクラブ活動に、嵩山小は授業で取り組む。だが、「東三河は他自治体に比べ確実に遅れている」と藤川さん。実際にいまだ動きのない自治体もある。
　同研究所は14年から講座を始めた。その後、全国のパソコン教室と連携し、自治体からの要請で教員への指導や教材の提案などを行っている。教育関係のソフト会社で勤務した経験もある藤川さんとともに、元コンピューター関連のテクニカルライターの女性が、必要に応じて教材作成を担う。
　育成塾は、受講者を女性に限り、不足する支援員に主婦らを活用する取り組みだ。世界は人工知能(ＡＩ)を備えたロボットを導入することで、できる限り人を必要とせず、生産性を飛躍的に向上させる方向に進む。製造業が盛んな東三河に住む子どもの保護者の中には、将来を不安視する人もいて、そうした母親たちが育成塾に集まる。
　藤川さんは「時代の流れに対応できる人材を育成するのが目標。まずはプログラミングを知ってもらい、サポートができる人を増やしていきたい」と話している。
　８日まで、育成塾の２期生を若干名募集している。問い合わせは、あいちＩＣＴ推進協会（０５３２・54・８６３１）へ。
（飯塚雪）