豊川・御津地区の臨海企業社員ら津波避難ルート再確認

　豊川市は１日、御津町の御津１・２区に立地する企業でなる自主防災組織「御津臨海企業懇話会」（縣保彦会長）との合同防災訓練を実施した。両区合わせて30社、総勢９６０人の社員が参加し、南海トラフ巨大地震による津波を想定した避難ルートなどを再確認した。
　午後３時、防災無線から発せられるサイレンを合図に訓練開始。各社のマニュアルに沿って集合や点呼を伴う一時避難が行われ、その後、高台やビルの上層階に移動する二次避難が行われた。
　２区（佐脇浜）では、縣鉄工所、日本トレクス、山陽金属鋼業、上組、豊川鋼機、天狗缶詰、愛知ニコン、ジョイフル、平松食品、外山鋼業、昭和電線ケーブルシステムの総勢１２５人が、徒歩で高さ16㍍の造成中の高台に避難した。
　東日本大震災を受けて２０１１（平成23）年10月に発足した懇話会の合同訓練は４年連続の実施。ヘルメットをかぶり、ＡＥＤ（自動体外式除細動器）や携帯ラジオ、懐中電灯を持参する企業もあり、縣鉄工所社長の縣会長も「マンネリ化しないよう、本気になって取り組もうと呼びかけた」と話した。
　高台から最も遠く、三河湾に面する昭和電線ケーブルシステムの社員が到着するまで37分かかったが、飛田哲孝防災対策監は「理論上最大モデルでも津波の高さは３・７㍍。到達まで70分はあるとされている。焦らずに行動してほしい」と呼びかけた。
　１区（御幸浜）でも10社が参加し、津波避難ビルに指定されている御津南部小学校などに避難した。
（由本裕貴）