豚肉を使った商品開発

　東三河地域の地域資源を活用し、同地域に人を呼び込める名産品を開発しようと、民間企業と愛知大学の学生、東三河県庁が今年度、産学官の連携で特産の豚肉を使った商品開発に取り組んでいる。
　同県庁が２０１７（平成29）年から行っている「道の駅を活用した地域資源魅力発信事業」の一環。
　今年度は、畜産物の生産・加工などの企業や、東三河地域の道の駅10駅、愛大、東三河地域研究センター、東三河県庁などで名産品開発ワーキンググループを設置。夏から検討を始め、試作を経て道の駅での販売を目指す。
　初回の８月下旬には、商品開発のイメージを膨らませるため、愛大の学生５人が、菓子など食品の副産物から豚の飼料を製造している環境テクシス本社（豊川市白鳥町）や豚の飼育現場などを視察。豚肉の加工業・和広産業（豊橋市）の植田工場（同市植田町）も訪れ、ウインナーソーセージ作り、ハム、ベーコンなどを作る様子を見学、説明を熱心にメモしていた。
　視察後、同工場の担当者から「自分が食べたいというものを考えてはどうか」などの助言を受け、学生たちは、豚肉からできる商品のアイデアを練った。女子学生３人は「商品開発に興味があり、地元ではないが、この地域に何か関わることができれば」と話した。　
　今後、来年２月に道の駅で試験販売を予定。その後、商品化を目指す。東三河の中でも、養豚業が盛んな田原市では今年、家畜伝染病の豚コレラが発生、殺処分が行われ、大打撃を受けており、商品化は明るい話題になりそうだ。
（中村晋也）